省エネ住宅とは？メリット・デメリットや種類、補助金についても解説

最近よく聞く省エネ住宅って、具体的にどんな家？と思っている方も多いのではないでしょうか。

省エネ住宅とは、エネルギー消費量を抑えた環境に優しい住宅です。

特徴として、以下の２点があげられます。

この記事では、以下の内容で省エネ住宅についてご紹介します。

現在、国を挙げて省エネ対策を強化しており、補助金にも力を入れています。

これからマイホームを検討する方に関わる内容ですので、ぜひ最後までご覧ください。

省エネ住宅とは？省エネ住宅の基準は2つ

省エネ住宅とは、断熱性能や照明、給湯、家電に基準を設けることで、家全体のエネルギーの消費量を抑えた住宅です。

住宅の省エネに関する基準は建築物省エネ法で定められており、「外皮性能」と「一次エネルギー消費量」の2つで住宅の性能を評価します。

省エネ基準①：外皮性能

外皮とは外壁・屋根・窓等の住宅の外周部分を表す建築用語で、性能が冷暖房のエネルギー消費量に影響します。

住宅の外皮性能評価の基準は「断熱」と「日射」の2つです。

冬においては、熱を逃さない「断熱」、夏においては、室外から熱を侵入させない「日射遮蔽」が冷暖房のエネルギー消費量を抑える上で重要な要素となります。

断熱

断熱とは、外皮を通しての住宅内外への熱の移動を少なくすることで、断熱材を敷き詰めたり二重窓にしたりすると性能が上がります。

断熱性能は「外皮平均熱貫流率（ＵA値）」という数値で評価されます。数値が小さいほど断熱性能が優れています。

日射

夏場の冷房によるエネルギーを減らすためには、室外からの日射を遮蔽することが重要です。

日射遮蔽性能は「冷房期の平均日射熱取得率」（ηAC（イータエーシー）値）という数値で示します。

数値が小さいほど日射遮蔽性能が優れています。

省エネ基準②：一次エネルギー消費量

住宅全体で使われる一次エネルギー消費量で評価します。冷暖房のエネルギー量だけでなく、空調、給湯、照明の設備なども含めます。

また、太陽光での発電がある場合には評価のポイントに含めます。

一次エネルギー消費量：電気やガスなどのエネルギー消費量を、元となる石油や石炭、天然ガスなどのエネルギー消費量に換算したもの。単位はJ（ジュール）。

8つの地域で基準を設定

日本は地域によって気候が大きく違うため、必要な断熱性能や日射性能が違います。省エネ基準では日本を8つの地域に分けて、地域ごとに基準値を設定しています。

省エネ住宅のメリットとデメリットとは

消費エネルギーを抑えた省エネ住宅にどんなメリット・デメリットがあるかを解説します。

省エネ住宅のメリット5つ

まずは5つのメリットを見ていきましょう。

光熱費を安く抑えられる

省エネ住宅の一番のメリットは、光熱費を安く抑えられる点です。

一般的な住宅と比較すると年間で約6万円の差がでます。

年間の光熱費比較	一般的な住宅	省エネ住宅	差額
東京	283,325円	222,317円	61,008円
札幌	393,191円	333,174円	60,017円

また、太陽光発電の設備を設置すると、さらに光熱費を減らせます。

寒暖差が少なく一年中快適に過ごせる

省エネ住宅は断熱性や遮熱性が高いため、夏は涼しく冬は暖かい一年中快適な生活が可能です。

また、各部屋ごとの温度ムラが少ないため、冬場のヒートショックのリスクを減らせます。

ヒートショックとは、急激な温度変化で血圧が上下し、体に大きな負担がかかることです。
部屋ごとの温度差がヒートショックの原因です。暖かいリビングから寒い脱衣所に移動し、浴槽に入る時などに起こりやすくなります。

結露対策などのメンテナンスの手間が減る

冬場は結露が発生しやすく、壁や床まで水分を含んでしまいカビが発生することがあります。

この点、省エネ住宅は断熱性が高く結露しにくいため、カビが発生しづらいのも特徴の1つです。

結露対策やカビの掃除など、メンテナンスの手間が減ります。

自然災害に備えることができる

地震などの自然災害で停電となった場合には、以下のような強みを発揮します。

補助金・減税制度がある

省エネ住宅の普及のために、様々な補助金・減税制度があります。

条件を満たせば、新築やリフォームの際に支援を受けられる点も省エネ住宅のメリットです。

省エネ住宅のデメリット２つ

次に省エネ住宅のデメリットをご紹介します。

初期費用が高い

省エネ住宅最大のデメリットは初期費用が高いことです。

導入設備や施工方法に以下のような工夫が必要なため、一般的な住宅より設備費や工事費が高くなります。

しかし、省エネ住宅は国で促進されており、補助金や減税制度が充実しています。

また、住んでからの光熱費は安く抑えられるため、長期で見るとお得です。

支援制度や光熱費も含めてトータルで考えましょう。

建築会社が限定される

省エネ基準を満たす住宅を建てられる会社は以下のような理由から限られています。

すべての建築会社が省エネ住宅を建てられるわけではないため、確認するようにしましょう。

メリットが大きい省エネ住宅5つの種類

省エネ住宅は認定の基準よって5つの種類があります。省エネ住宅と認定されると、補助金や減税のメリットを受けることができます。

長期優良住宅

長期優良住宅は、長期にわたり安全で快適に住み続けるための対策がされている住宅です。長期優良住宅の認定には耐震性やバリアフリー化などいくつかの基準があり、省エネルギー性もその1つです。

認定低炭素住宅

認定低炭素住宅は、二酸化炭素の排出量を抑える工夫をした環境にやさしい住宅です。

外皮性能や一次エネルギー消費量の基準値を満たすことが必須条件です。さらに、節水機器や太陽光発電の設置、木造建築であることなど8つの選択項目から2つ以上の項目に該当する必要があります。

性能向上計画認定住宅

平成27年制定の建築物省エネ法の基準により建築物エネルギー性能向上計画が認定された住宅です。外皮性能や一次エネルギー消費量が省エネ基準をクリアしている必要があります。

ZEH（ゼッチ）

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、家全体でのエネルギー消費量の収支をゼロにする高性能な省エネ住宅です。

高断熱化で消費エネルギーを抑え、太陽光発電などでエネルギーを創り出すことにより、住宅全体の年間エネルギー消費を正味（ネット）でゼロにします。

ZEHには通常のZEHに加えてZEH＋、次世代ZEH＋などがありそれぞれ基準や補助金額が定められています。

LCCM（エルシーシーエム）住宅

LCCM住宅（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）は、住宅を使う時の省エネだけでなく、さらに建物の建設時や解体時まで含めて二酸化炭素の排出量を抑える住宅です。

ZEHの範囲を、建築時や解体時といった住宅のライフサイクル全体まで広げた住宅です。

省エネ住宅の補助金・減税制度

住宅の省エネ化を促進するために、様々な補助金制度や減税制度があります。

ここでは、省エネ住宅に関連する補助金や減税制度をまとめてご紹介します。

制度は年度毎に変わるので、最新情報をチェックしましょう。
本記事で紹介する補助金・減税制度は2022年10月時点の情報です。
予算やスケジュールは年度毎に変わりますので、最新情報は建築会社や金融機関に確認しましょう。

補助金制度

こどもみらい住宅支援事業

2022年度より新たに実施している制度です。子育て・若者夫婦世帯の住宅取得に伴う負担軽減を目的としています。

対象は子育て・若者夫婦世帯による注文住宅の新築・新築分譲住宅の購入、または全世帯の住宅リフォームです。

給付金額は新築の場合60〜100万円、リフォームの場合は最大60万円です。

ZEH関連支援事業

「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という政策目標に向けて、ZEHの普及を目的とした補助金で、以下の事業があります。

対象はZEH基準を満たす注文住宅の新築・新築住宅購入、またはZEHへのリフォームです。

給付金額は55〜112万円でZEHの種類により異なります。

また、再生可能エネルギー熱利用設備や蓄電システムなどを導入により追加で補助金が加算される「先進的再エネ熱等導入支援事業」が併願可能です。

地域型住宅グリーン化事業

省エネ性や耐久性に優れた木造住宅の普及を目的とした補助金です。

対象は地域の木材を使用して中小工務店が建てる注文住宅の新築・新築住宅購入、またはリフォームです。

給付金額は、新築の場合90〜140万円、リフォームの場合は50万円です。

LCCM住宅整備推進事業

2050年カーボンニュートラルの実現に向け、住宅の脱炭素化を推進するため、LCCM住宅の整備を目的とした補助金です。

対象はLCCM住宅の基準を満たす注文住宅の新築・新築住宅購入です。

給付金額は最大140万円で、省エネ性能に関する建築費用をもとに算出されます。

減税制度

所得税

住宅ローンを利用して住宅の取得やリフォームをした場合に、所得税の減税が受けられます（＝住宅ローン減税）。

省エネ住宅を取得した場合には、一般的な住宅よりも控除額が優遇され、還付される金額が大きくなります。

また、住宅ローンを利用せずに自己資金で省エネ住宅を新築したりリフォームしたりした場合でも、「投資型減税」で所得税の控除が受けられます。

登録免許税

不動産を登記する際には登録免許税が必要です。

新築住宅の所有権保存登記の場合、一般的な住宅の税率は0.15%ですが、長期優良住宅や低炭素住宅は0.1%となります。

固定資産税

住宅を取得すると毎年課せられるのが固定資産税です。

固定資産税の税率は評価額の1.4%ですが、新築住宅（建物部分）については3年間、認定長期優良住宅では5年間、120m2相当分までは固定資産税が半額になる特例などがあります。

不動産取得税

住宅など不動産を取得すると課されるのが不動産取得税です。

一般的な住宅では控除額が1,200万円ですが、長期優良住宅は控除額が1,300万円に拡大され、税額が軽減されます。

贈与税の住宅取得資金の非課税措置

父母や祖父母から住宅購入のために資金として贈与を受けた場合、贈与税は非課税です。

一般的な住宅は非課税枠が1,000万円ですが、省エネ住宅などの質の高い住宅の場合は1,500万円と非課税枠が拡大されます。

その他優遇制度

フラット35Sの金利優遇制度

フラット35を利用して長期優良住宅など省エネ性能の高い住宅を取得すると、一定期間金利が優遇されます。

最大10年間、年0.25％の金利引き下げです。

注文住宅・建て替えに対応する優良な建築会社を見つけるには？

高気密高断熱の住宅は多くの建築会社で手掛けています。しかし、補助金や減税制度の対象となる省エネ住宅を建てられる会社は限られています。

そこで、省エネ住宅に対応する建築会社の見つける方法をご紹介します。

SNSで省エネ住宅のキーワードで検索

SNSで省エネ住宅に関連するキーワードで検索してみましょう。

リアルな声が聞けるのがSNSの良いところ。実際に住んでからの住み心地や光熱費の口コミを聞くこともできます。

インスタグラムで「#長期優良住宅」「#ZEH住宅」などで検索すると、省エネ住宅の実績がある建築会社や省エネ住宅を建てた方の投稿が表示されます。

省エネ住宅関連団体のホームページで検索する

省エネ住宅関連団体のホームページでZEH支援事業と地域型住宅グリーン化事業に対応している建築会社を検索できます。

これを手がかりに省エネ住宅対応の建築会社を探すと、ゼロから探すよりも効率的です。

ZEH支援事業と地域型住宅グリーン化事業対応の建築会社を検索する方法をそれぞれ紹介します。

ZEHビルダー/プランナーの一覧検索

一般社団法人　環境共創イニシアチブ　ZEHビルダー/プランナー（フェーズ2）一覧検索

受注する戸建住宅の50%以上をZEHにすることを目標とする建築会社の一覧です。

ZEHの補助金を受けるためには、ZEHビルダー/プランナーとして登録されている建築会社で家を建てる必要があります。

地域型住宅グリーン化事業の採択グループ・工務店検索

一般社団法人　木を活かす建築推進協議会　地域型住宅グリーン化事業採択グループ紹介・工務店検索

地域型住宅グリーン化事業に採択されている工務店を検索できます。

補助金を受けるには、採択されているグループや工務店で家を建てることが条件です。

一括見積もりの際に省エネ住宅の希望を記入する

一括見積りの際に省エネ住宅の希望を記入しましょう。自由記入欄に「低炭素住宅の施工実績のある建築会社を希望します。」等と記入します。

一括見積もりサイトによっては、ZEH専用の見積もりができる場合もありますので、利用予定のサイトで確認してみましょう。

参考：建築物省エネ法について

建築物省エネ法は、皆さんがマイホームを建てる際に必ず関わる法律です。

省エネについての説明が建築会社に義務づけされており、 省エネ住宅の補助金を受けるための認定基準にもなっています。

これからマイホームを計画していく際には、建築会社から説明があるか必ずチェックしましょう。

まとめ：メリットが多い省エネ住宅。支援制度の利用も併せて検討しましょう！

この記事では、省エネ住宅について解説しました。

省エネ住宅とは、家全体で消費するエネルギー量を抑えた住宅で、以下のメリット・デメリットがあります。

現在、国を挙げて省エネ対策を強化しているため、様々な補助金・減税制度があります。

環境に配慮していて、皆さんの家計や健康にも嬉しい省エネ住宅。

支援制度も充実しているので、マイホームを建てる際にはぜひ検討してみてくださいね。